ある一部上場IT企業様で、数年前に大幅に改定した人事制度の見直しをしたいという動きが上がりました。
現場社員の声を拾いつつ最適化を図りたいと考えるなかで、どうやったら活発な意見交換ができるか、また、その場で出たいろんな意見をどう集約して意思決定を行っていくかを専門家に任せたいという話となり、当事務所にお声がけいただきました。
当事務所が関わったのは二つの会議体の運営と全体進行補助です。
二つの異なった場の運営により、会議の根本的な要素である「拡散」と「収束」を切り分けて継続的・効果的なご支援をすることができました。